フリーアドレスオフィスを導入する前に把握することとは?
「フリーアドレスオフィスとは?」では、オフィスレイアウトをフリーアドレスにすることでのメリットについて触れましたが、どんな会社でも導入すべきなのかについてご紹介したいと思います。
どんな業態でもフリーアドレスを導入できるのか?
経営者や執行役員であれば誰しもが「オフィスの環境を整えることで生産性をアップさせたい」と考えます。オフィスの労働環境を整えることで、従業員のパフォーマンスは向上しますが、その答えはフリーアドレス制度の導入なのでしょうか?
フリーアドレスのデメリットは?
導入にコストがかかる
「フリーな」「自由な」というイメージとは裏腹に、フリーアドレスを導入するにはコストがかかります。
①椅子や机を入れ替える内装費用
②個人の使用するロッカーや、共有する資料や書類のための保管場所の設備
③ペーパーレスへの転換
→ネットワーク上の共有フォルダやクラウドサービスの導入
外線や来客取次ぎのルール作りが不可欠
従業員がどこに座っているのかが分かりにくく、外線電話や来客の時に連絡ツールなど内側の仕組み作りをする必要があります。
フリーアドレスに適している業態
・外回りの営業職が多く、通常の業務時間内に在籍率が40%未満の事業所
・執務に当たる部屋以外でも仕事ができる、充分な通信・共有環境が整っている事業所
・フレックスタイムや直行直帰、テレワークを導入していて、働き方がフレキシブルな事業所
・従業員の働き方への改善意識が高い事業所
フリーアドレスに適していない業態
・固定のデスクトップが必要なクリエイターが多い事業所
・総務、管理など電話対応が多く、機密性の高いデータを扱っている部署や事業所
オフィスレイアウトを考える際には、デザインコンセプト作りの段階から自社の業態をよく把握して、フリーアドレスが向いているか不向きであるかを考えましょう。
前後の記事
- 前の記事
- フリーアドレスオフィスとは?
- 次の記事
- パソコンの向きを変えるとオフィスワークの能率が上がる?!